見つけた 犬としあわせ

こころがどきどきするもの、見つけたとき、 それを作品にしたり、思わずなにかの形にして、人に 伝えたくなります。 見つけたとき感じた、しあわせ感覚が、ひとしずくでも 誰かに伝わったら、ダブルでハッピーです。

August 08, 2008

エドワーズ副大統領候補はこれでチャラ


◇ABCニューズから:
ジョン・エドワーズがリール・ハンターとの不倫を認める
修行中の映画製作者との不倫についてジョン・エドワーズが遊説中繰り返しウソをついたのを、今日、元上院議員がABCニューズで認めた。
今夜放送の番組ナイトラインのインタヴューのなかでエドワーズは、42歳のリール・ハンターと関係を持ったが、彼女を愛していなかったと、ABCニューズの記者ボブ・ウッドラフに語った。
6カ月のあいだエドワーズといっしょに旅行してまわり、多くの時間を彼と共に過ごしたとハンターは「Extra」に語った。そして「私はずいぶん彼の周囲にいました。すばらしかった。私たちはアフリカに行きました。全体験が私には人生を変えるものでした。」と言う。
今週、リール・ハンターの赤ちゃんと一緒にエドワーズの写真がタブロイド紙ナショナルインクワイアラーに出てきた。たとえ父たることの検査を受けていないにせよ、エドワーズはインタヴューのなかでリール・ハンターの女の赤ちゃんの父親であることを否定する。
2008年2月27日に生まれたタイミングから父親でないことがわかったとエドワーズは言った。父親になるには彼の情事はあまりにも早く終わりすぎたと彼は言った。

・エドワーズの情事についてヒラリー・クリントンのコメント:
「今日、私の配慮と祈りはエドワーズの家族と共にあります、私が言わなければならないのはそれだけです」と彼女は言った。

・ハフィントンポストのサム・ステインは2007年秋にエドワーズのリール・ハンターとの情事を調べた最初の記者だった:
2006年の夏、ノースカロライナの元上院議員ジョン・エドワーズはPAC(One America Committee)指導者の地位の予告にとウェブベースの一連の短編ドキュメンタリー製作を依頼した。政界内でそのヴィデオは革新的とみなされて、好意的で現実的な姿に照らしてエドワーズをうまく引き立たせた。
しかしながら、いま「webisodes」として知られるようになった痕跡のほぼすべてが消えている。インターネット上のそれらへのリンクはもはや切れている。エドワーズの選挙運動はヴィデオを公表したがらないし、映画を後援する製作会社はしゃべるのを拒否することで同意する機密性を引用している。

・サム・ステインはまた、エドワーズが大統領選出馬を開始したとき削除された、リール・ハンターがジョン・エドワーズのために製作した一連の「webisodes」も調べた:
ひと組のドキュメンタリー映画「webisodes」は好奇心をそそるウェブ(クモの巣)を仕組み続ける、この場合必然的に映画製作者が絡む。
エドワーズのOne America Committeeに11万4461ドルを失わせたヴィデオは、2006年にリール・ハンターという向上心に燃えている女優・プロデューサーによってプロデュースされた。彼女はニューヨークシティのバーで上院議員にこのアイディアを提案した。目標は視聴者、おそらく有権者にたよりになるノースカロライナ人に目を通させることだった。だが、エドワーズが大統領選出馬を宣言したすぐ後、映画フィルムは世間の視界からほとんど消えたも同然だった。ハフィントンポストが「webisodes」について書いた後、ヴィデオはYouTubeとWebcastr.comの両方で再浮上した。それらを再びポスティングした匿名の人物、ユーザーネーム「MissingVideos」はeメールに返信をくれていない。
(huffingtonpost 08 April 2008)

写真は、ロシアが本格的に軍事介入したグルジア、南オセチアの住民1400人死亡とある。以下、ニュースからーー。
ペリノ米大統領報道官は8日深夜、南オセチア自治州をめぐるグルジアとロシアの軍事的緊張について、「米国はグルジアの領土保全を支持しており、即時停戦を求める」とするブッシュ大統領の声明を発表した。同報道官は「グルジアや南オセチア、ロシアを含め、すべての当事者に対して、緊張緩和に努めるよう求める」と語った。
ライス国務長官も同日、声明を出し、ロシア軍に攻撃停止とグルジア領からの撤退を要求した。長官は「ロシアが航空機およびミサイルによるグルジアへの攻撃を停止し、グルジアの領土保全を尊重するよう要求する。さらに、ロシア軍が地上戦闘部隊をグルジア領から引き揚げるよう訴える」と述べた。
ライス長官は「敵対行為の停止に向け、米政府高官が当事者と接触している」とし、欧州諸国と連携しながら、停戦に向けた調停活動を開始したことを明らかにした。
(時事通信 2008年8月9日)

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