アメリカ人はそこまでバカになれる

◇オバマ大統領の支持率が下がり続けていることが１２月１０日公表されたギャラップ社の世論調査でわかった。だが、世論調査はさらにずっと不穏な事実も暴露した。アメリカ人の４４％が、ジョージ・Ｗ・ブッシュが大統領職に戻るのがいいというのだ。これは驚いた、私たちはなんと速く忘れるのか。

「ジョージ・Ｗ・ブッシュが大統領職に戻る」というフレーズはきっとあなたをぞっとさせるだろう。当惑するほど破滅的悪夢の焼き直しに記事全部をあてることはマゾヒズムの練習であるように思われる。それゆえ、もしあなたがたった今「ブッシュはひどすぎはしなかった、少なくとも私には仕事があった」と自分の頭で考えているかもしれない４４％のひとりなら、大統領に注視して研究することで報酬を支払われる人たち、歴史家の意見を考慮することだ。

一年以上前にヒストリーニュースネットワークが１０９人のプロの歴史家の世論調査を実施して、彼らに米国の大統領のランク付けを求めた。優に６１％がブッシュを絶えず最悪の大統領と認めた。他にこのリストには大統領職３１日の大半を肺炎の病気にかかって過ごしたウィリアム・ヘンリー・ハリソン、政治的スパイ活動にFBIを使うことで弾劾されたリチャード・ニクソン、大恐慌が国をだいなしにしたとき傍観したハーバート・フーバー、「私はこの職務室にふさわしくないし、どんな時にでもここにいるべきでない」との所見でいわば運命を定めたウォーレン・Ｇ・ハーディングのような一匹狼が含まれる。そして歴史の間違った側にいった他の奴隷制度賛成の大統領のくどい話はいうまでもなくだ。さらに、大多数の歴史家がジョージ・Ｗ・ブッシュはこれらの役立たずより悪いことを認めた。

二つの終わりなき戦争の辛辣さと科学の故意の軽視、アメリカ人の市民的自由とすりへらす拷問の不名誉の後、時を超えて、たぶんブッシュはこれまでで６番目か７番目にでかい大統領職の大失敗として歴史にふさわしい場所を占めるだろう。だが、私たちがやっつけるべきこの辛辣さが、もうちょっと長引くというのはまさしくその通り、ほら、２０１２年１２月まで。

もし私たちがやっつけないとしたら？そうね、忘れやすくて歴史的に無知な大衆につけこむのをただ待っている、もうひとり、より女々しい版のブッシュがいる。彼女はすでに莫大な追従者を集めている。ヒントがいるかい？

２００４年にブッシュが再選されたとき、たぶん英国の新聞デイリーミラーは正しかった。デイリーミラー紙は読者にこう尋ねたのだ、「Can 59,054,087 People Be So DUMB?（５９０５万４０８７人がそれほど愚かになれるものか？）」

Yes, we can.（その通り、私たちはなれる）

（Air America 15 December 2009 by Dan Carter )

prison list 2009

◇１２月１日現在、世界中で投獄されているジャーナリストの総数は１３６人
その４５％が組織に属さないフリーランサーだそうだ
１１年連続ワーストワンの不名誉は中国
世界中のジャーナリストを守る保護委員会CPJが毎年、個体数調査を行っている
詳しくは、メールマガジン（右サイドのリンクにある凸NewsFanzine凸）をご覧ください
写真はCPJのサイトにある＜prison list＞より

◇金融改革つぶしに年間３億ドル　米大統領、ウォール街を非難

オバマ米大統領は１２日、週末恒例のラジオインターネット演説で、「金融産業のロビイストたちは金融規制改革の阻止へ今年すでに３億ドル（約２６０億円）以上も投じている」と暴露、ウォール街（米金融街）が共和党と組んで改革つぶしを図っていると非難した。大恐慌以来となる抜本的な金融改革法案は下院を通過、上院での大詰めの攻防を前に抵抗勢力への攻撃を強めた。
大統領は世界を揺るがせた金融危機の主な原因は「リスクの高い融資や複雑な金融商品でばくちを打った大手金融機関の無責任さにある」と指摘。「ウォール街へのより明確な規制があれば、避けられたかもしれない災難だった」と述べた。
（時事通信　２００９年１２月１２日）

◇アフガン増派にらみ戦争税案　国民全員が負担を

オビー米下院歳出委員長（民主）は２５日までに、オバマ大統領がアフガニスタンに大規模な増派を実施する場合、財源確保のためのアフガン戦争税を導入する法案を公表した。
オビー委員長は「（戦争税がなければ）経済や教育などに必要な予算が戦費確保のために吸い上げられてしまう」と警告している。法案では年収に応じて税率を決め、徴収する。国防歳出小委員会のマーサ委員長（同）や金融サービス委員会のフランク委員長（同）ら有力議員が支持している。
議会調査局によると、２００１年以降の対テロ戦費の累計は１０会計年度（０９年１０月～１０年９月）の予算要求分を含めると、約１兆８００億ドル（約９５兆円）。うち約７５００億ドル（約６６兆円）をイラク戦費が、約３０００億ドル（約２６兆円）をアフガン戦費が占めている。
オビー委員長は「戦う価値のある戦争なら、国民全員が負担すべきだ」と米メディアに語っている。オバマ大統領が２３日にホワイトハウスで行った最後のアフガン戦略会議には、オーザグ行政管理予算局（ＯＭＢ）長官も出席し、増派に伴う戦費確保も重要なテーマになった。
（時事通信　２００９年１１月２５日）

climate protest

コペンハーゲンで開催中のCOP15（国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議）

◇この原文は発展途上国にとってきわめて危険な文書：G77（途上国１３２カ国のグループ）の議長が秘密の米国・デンマーク気候取引を非難

世界の指導者らが来週、富める国々にもっと権限を与えて将来の気候変動交渉のすべてで国連の役割参加をじゃますることで協定に署名するよう求められることを示す文書が漏洩したことに発展途上国が猛然と反発した後、コペンハーゲンでの国連気候変動会議が混乱しています。G77で知られる１３２の途上国グループのスーダンの議長、ルムンバ・スタニスラウス・ディアピングがこのリークされた文書を非難しました。

◇京都議定書、気候負債、排出量削減目標を通じて、コペンハーゲンで深まる南北の溝

１２月８日イギリスのガーディアン紙にリークされた秘密の気候協定の草稿は、２０５０年の先進国と発展途上国の一人あたりの二酸化炭素排出で不平等な限度枠を設定します。これは富める国の国民が貧しい国の国民の２倍ちかい量の排出を許されるということです。文書はまた途上国が排出を減らしたり気候変動の影響に取り組むのを助けるため年間１００億ドルの基金を提案します。ですが基金は、最も傷つきやすい国で気候変動の影響に有効に奮闘するのに必要であると多くの代表が言う額より、はるかに少ないものです。

◇「私たちは援助を懇願しているのではありません」--先進国は気候負債を支払う義務があるのです、とボリビアの交渉代表は言う

COP15の会議でまさに気候賠償金（こわれた気候の修繕費）の要求を先導する国々のひとつがボリビアです。ボリビアの気候交渉人代表、アンヘリカ・ナヴァロはこう言います。「世界の全住民の２０％が現実に大気中への排出物質の３分の２以上を放出してきています。そして結果として、それが気温上昇の９０％以上を引き起こしてきているのです」
「私たちは援助を懇願しているのではありません。先進国に彼らの義務に従い、彼らの負債を返済してもらいたいのです。」

◇デンマークの文章のリーク後、コペンハーゲンの気候サミットが混乱する
富める国々により多くの権力を与え、国連の交渉の役割参加をじゃまして、京都議定書をやめようとの協定草稿のリークに、発展途上国が猛然と反発

いわゆる議長国デンマークの文章（「委任サークル」として知られる個人のグループによって取り組まれた秘密の協定草稿だが、イギリス、アメリカ、デンマークを含むと聞いている）とやらは、今週仕上げられて以降、一握りの国々に示されているだけだ。

ガーディアン紙にリークされた協定は、貧しい国々は行動を無理強いされないと同時に、CO2の大部分を排出してきている豊かな国々は温室効果ガスを減らすためしっかりと引き受けて財政的義務を負わせられて当然との、京都議定書の根本方針からの背反だ。草稿は気候変動の財務の事実上の管理を世界銀行に与える。世界が排出削減を予定しているのを唯一法的に確定する協定、京都議定書をやめようとし、彼らが射程の行動をとること次第で貧しい国々が気候変動に順応するのを助けるための金でもうけようとする。

文書は昨夜ある上級の外交官によって「途上国には非常に危険な文書」として説明された。「それは責務という国連バランスの根本的練り直しだ。それは論議なしに会議に置かれる。」

途上国による、またガーディアン紙によってもわかる原文のマル秘分析は、原文の詳細に関して深い心配を示す。特に、以下のことを聞いている：

･最初の国連協定の一部でなかった特定の排出削減と算定基準に同意を途上国に強要する
･「最も脆弱」と呼ばれる途上国の新カテゴリーを作ることで貧しい国々をさらに仲違いさせる
･気候財源の運用で国連の役割を弱める
･豊かな国が２．６７トン排出するのを許される一方、２０５０年までに貧しい国には一人あたり１．４４トン以上の二酸化炭素排出を許さない

交渉においてそれらの知識と議論なしに、豊かな国によって通過に努められていると原文を見てきている途上国は激怒していると聞いている。

「それは秘密にされている。明らかに意図は、来週オバマと他の豊かな国の指導者らが到着するとき、彼らにそれを力づくで押し通させることだ。それは事実上、国連プロセスの終わりだ」と匿名のままでと頼み、ある外交官は言った。

オックスファム（Oxfam）インターナショナルの気候政策顧問、アントニオ・ヒルは言った。「これはただの草稿だが、大国がいっしょになるとき小さな国がケガをするリスクを際だたせる。すべての計算で排出削減はスケールアップされる必要がある。それはあまりにも多い抜け穴を許し、科学者らが必要だと言っている４０％削減のようなことはどれも提案しない。」

ヒルは続けた。「会議によって管理されるグリーン基金を提案するが、大きなリスクはそれが世界銀行とグローバル環境ファシリティ（世界銀行と国連環境プログラムを含める１０の機関のパートナーシップ）によって管理されることになって、国連ではない。それは後戻りすることで、国連気候変動会議の早い段階でなにもうまく達成できないときにそれが途上国を拘束しようとする。」

来週まで国々によって適合させる作業の枠組みにと原文はデンマークと豊かな国々によって意図された。それは、国連の交渉プロセスの参加をじゃまして、来週世界の指導者らが到着するときから作業するための文章があることで、豊かな国々が世界の指導者らがほしくてたまらないのを示唆するため、特に怒りをかきたてる。

あとで世界の指導者らによって埋められることになるため、原文にはほとんど数字や桁は入っていない。しかしながら、気温の上昇を２度に保持しようとし、２０１２ー２０１５年から気候変動に貧しい国が適応するのを助けるため１年あたり１００億ドルの金額に言及する。

（ガーディアン紙　8 December 2009）
http://www.guardian.co.uk/environment/2009/dec/08/copenhagen-climate-summit-disarray-danish-text

◇ＣＯＰ１５：合意草案、英紙が全文を報道　途上国反発、交渉に影響か

国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）の議長国デンマークが作成した、ポスト京都議定書の政治合意に関する草案全文が８日、英紙ガーディアンのホームページ上で公開され、開幕したばかりのＣＯＰ１５の会場で波紋を呼んでいる。
公開されたのは１１月２７日付で全１３ページの文書。ＣＯＰ１５前に開かれた主要国だけの非公式会議に議長国が提示したと見られる。
議長国草案によると、温室効果ガス削減の長期目標として、「世界の平均気温の上昇が産業革命前と比べ２度を超えてはならないという科学の指摘を認識する」とし、実現のために「世界全体の排出量を５０年までに９０年比５０％減」などを挙げている。先進国全体の削減率は、２０年までの中期目標は空欄で、５０年までの長期目標は「９０年比８０％減」とした。また国別目標を添付文書の中に記載し、２０年までの削減目標や排出権購入分なども盛り込むとした。途上国も国ごとに削減の取り組みを義務付けるとし、排出を頭打ちにする時期を明記する段落も設けた。
国連気候変動枠組み条約のデブア事務局長は文書について「ＣＯＰ前に各国の意向を聞くために、かなりの人数に配布された非公式文書だ。公式な文書はＣＯＰ１５の議長らが締約国の要請を受けて提示するものだけだ」とのコメントを発表し、問題の沈静化を図った。
しかし、途上国や環境ＮＧＯは強く反発している。中国の代表団は８日の記者会見で「工業化の過程にある途上国に頭打ちにする時期を設定するのは不公平だ」などと批判。環境ＮＧＯ「ＦｏＥジャパン」の小野寺ゆうりさんは「報道で初めて文書を見た国もある。先進国と途上国の対立の中、議長国は橋渡しをしなければならないのに、中立性への疑問が生じた」と交渉への影響を懸念した。

（毎日新聞　２００９年１２月９日）

写真：BBC NEWS
抗議の行進者の多くが威嚇を強調するためにコスチュームを身にまとう
国連気候変動会議の交渉人たちに行動を求めるため数千人の抗議者がコペンハーゲンの街を練り歩く
（コペンハーゲンの警察は抗議者１０００人を逮捕したと言う）

うちひしがれたハート

◇ウッズの唯一の選択肢は離れること（無期限欠場）だった

来年１月下旬に彼はカムバックするだろうと私たちは推測し、早ければハワイのシーズン開幕戦か、または２月のドバイのほうを彼は選ぶかもしれないと私たちは思いめぐらす。

だが、タイガー・ウッズの復帰には公私両面を必然的に伴うことになり、じっくりこのすべてを思案するなら、予測のつく当面の復帰を心に描くのは不可能だった。

これは驚くばかりの信用を失うことだった。けばけばしい主張と私生活に関するウワサのさんざんな２週間後、あらゆるスポーツの中で最も優位にある人物のひとりとして、彼のパワーの絶頂から屈辱と深い悔恨まで。

そして、社会の注目への復帰は現時点では考慮に入れられないと世界のトップゴルファーが認めてきている。復帰はかたわらに置いておかねばならない。

くだけた窓、破れた約束、うちひしがれたハート、めちゃめちゃな結婚、くじけた男、こわれたイメージ、彼が最初になおすのはどれか？それは実にひどい混乱でひどく悲しい。

タイガー・ウッズの非難の余地のないピカピカのイメージは色あせてきている。

タイガー・ウッズが部屋に入ってくるやいなや、あなたは圧倒される。それは完ぺきな装いでも、運動選手らしさ、自信のある歩きっぷり、すばらしい笑顔の瞬間でもない。それは目だ。

その目はどんな時にでも決して動揺しない、彼があなたに語りかけるとして彼の目は決してそれない（なんとも皮肉）、まるで部屋にはあなたしかいないかのごとく、その目はあなたにとどまる。うまく逃げるいい加減さはない。ボクは１９９７年にそれに気づいた。彼のマスターズ初優勝以降、最初のメジャー大会、USオープンの米国議会での満員の記者会見でだ。

スポーツ界の最新のイコンへのボクの最初の質問（彼のキャディに関することだったと思う）で、混雑した記者会見の後ろにボクは立っていて、質問された瞬間から彼は決してボクから目を離さなかった。

それ以降１２年間、彼のせっせとビジネスするやり方は決して変わってきていない。彼はいま、後ろめたさを示さず誰をまともに見れるのか？これは彼の問題であり、彼の私生活の再建が彼の公的な評判の面になぜこのように重要なのかだ。

２週間の広報業務の思いがけない大災難で、アメリカのコメンテーターらはこれを正しい先手と呼んでいる。ことによるとそれは危機を脱する、峠を越えたということだが、それを言うのは早急すぎる。

重大事はウッズの手に制しきれていない。彼は「この状況はすべて私のせい」との彼の最初の声明から、「あの罪」の告白をすること、今は「不貞」の追認をすることを余儀なくされてきている。

彼に大金を支払うスポンサーがいま、どうやら自社製品の彼のCMをTVで流すのを止めてきているらしい。


彼は、世界中の受信ボックスの流れを妨げるインターネットのジョークの的、継続するタブロイド紙のせんさくの対象だ。いくらボクたちが彼と彼の家族だけにしておいてやれと世界に望んでも、事態のフルコースがたどられるまで成り行きに任せるしかない。

ウッズが彼の結婚を修復しようとするとき、彼の戦略家たちは彼のイメージを回復させようとつとめている。彼は常に限られた仲間の顧問たちと仕事をしてきており、もしその誰にせよ彼の不貞に関与していたなら、彼らがそのままとどまると、そして彼の結婚が大丈夫と見るのは、ほぼ不可能だ。

二つのシナリオはどうやら相互に相容れないらしい。ゴルフの世界とコマーシャルの企業分配の支配の中心にずっと彼らがいたので、ウッズにとってその固く密着するグループの誰か、あるいは全員を失うことは、大々的な打撃となるはずだ。

ゴルフにとってもまた彼の失墜は損害を与える。PGAツアーは中休みをとるウッズの決定にすぐ支持を表明したが、彼らの最大の名刺の将来を取り巻く不確実性があまりにも高いので来年のスポンサー契約を更新しようとするにあたり見通しが懸念されるはずだ。

膝の故障で全英オープン（ロイアル・バークデールGC）を逃したとき全英オープン（０５＆０６ウッズ優勝）はものともしなかったが、彼が２度優勝している開催地、セントアンドリューでの１５０周年全英チャンピオンシップに、ありうる彼の欠場の影響はどんなものか？

そうともファンはそれでもひょっこりやってくるだろう、彼がいなくても実際ボクたちはもっとエキサイティングなチャンピオンシップを手に入れるかもしれない。２０００年と２００５年の彼の優勝はまったく群を抜いていた。だが、たったいま、信用がバリバリと砕かれる企業サイドで手が打たれており、ウッズ事件は一括取引のかなりの犠牲を払うばかりだ。

ペブルビーチでのUSオープンは同様の影響をこうむるだろう。

(BBC 12 December 2009 by Iain Carter）

◇来年４月のマスターズはもちろん、長期欠場の可能性もあるだけに影響は大きく、スポンサー契約を結ぶ通信大手のＡＴ＆Ｔは「契約を見直す」との方針を示し、経営コンサルティングのアクセンチュアは「ウッズの資質はそのままわが社の企業イメージだったが、今はどこよりも不安定な立場に立たされている」とホームページからウッズの写真を削除した。米タイム誌は調査会社アーガイル・エグゼクティブ・フォーラムの分析として「ウッズと何らかの形でかかわりのある企業の７６％が関係を棚上げするか、削除するか、中止にする」とウッズ離れが加速するとの見通しを示した。
ツアー通算７１勝、世界ランキング１位のウッズに“おんぶに抱っこ”の米ツアーが受ける影響も計り知れない。ウッズが昨年後半、ひざの故障で離脱した際は視聴率が前年比５０％も下がっており、来年末に契約更新を控える１１年以降のTV放映権料が安く買い叩かれる恐れがある。ウッズ不在なら試合の冠スポンサーから降りるという企業が出てくる可能性も高く、ツアーは試合数激減の危機に立たされる。

（毎日新聞　２００９年１２月１３日）